建物の安全性　その③

地震国である我が国では度々大地震で建物に大きな被害を受けます。時には大切な命を失う場合もあります。そこで、建物の安全性を担保するために「耐震性」という観点で建築基準法に大きな改正がくわえられたのが1981年（昭和56年）です。背景には、3年前の1978年（昭和53年）に大きな建物被害をもたらした『宮城県沖地震』があったと言われています。それまでは、震度5程度の地震が起こった場合建物が倒壊あるいは崩壊しなければ良いというものでしたが、新しい基準では震度5程度の地震でも建築素材の各部が損傷を受けず、震度6～7程度の大地震が起きても建物が倒壊あるいは崩壊しないという厳しい基準が設けられました。従いまして、1981年（昭和56年）5月31日までに建築確認を受けて建築された建物が「旧耐震基準」で建てられたものであり、現在の基準を満たさず安全性に疑問があります。

実際、1995年（平成7年）1月17日に発生した「阪神・淡路大震災」ではこの「旧耐震建物」に甚大な被害が起きました。神戸市出身の私は地震が起きた当日夕方には現地に行きましたが、次回はその時の経験も踏まえて検証したいと思います。